2025年、金・銀が史上最高値更新！FRB利下げと中央銀行の金買いが止まらない

2025年、世界の貴金属市場がかつてない勢いで上昇している。

現物の金と銀は相次いで史上最高値を更新。プラチナやパラジウムも大幅な上昇を記録した。

米連邦準備制度理事会による利下げ再開、各国中央銀行の積極的な金購入、そして地政学的リスクの高まりが重なり、貴金属は株式や原油など他の主要資産を大きく引き離す展開となっている。

今回の記事では、金属価格を押し上げる要因や市場動向を詳しく分析し、今後の見通しを解説する。

金・銀が連日記録更新、他資産を圧倒する上昇率

2025年、貴金属市場がまさに「暴走」している。

現物の金と銀は今週、いずれも史上最高値を更新し、年初来の上昇率はそれぞれ56％と75％に達した。これで両者は9週連続の上昇を目指す展開となっている。さらに、プラチナやパラジウムといった他の貴金属も、さらに高い上昇率を記録し、貴金属市場全体がまさに「黄金の嵐」に包まれている。

こうした驚異的な上昇は、香港ハンセン指数、米国のS&P500指数、原油価格などの主要資産クラスを大きく引き離しており、2025年の投資市場の主役が貴金属であることを改めて印象づけている。

史上最速の価格上昇、その背景にある要因とは?

金価格の歴史を振り返ると、2008年3月に1オンスあたり1,000ドルの節目を突破し、2020年9月には2,000ドルを記録。さらに2025年5月には3,000ドルを突破し、そのわずか5か月後の2025年10月には4,000ドルの大台を超えた。

この前例のないスピードの背後には、いくつかの要因が複雑に絡み合っている。

米連邦準備制度理事会（FRB）の金融緩和姿勢

最も直接的な要因のひとつは、アメリカの中央銀行である米連邦準備制度理事会（FRB）による金融緩和政策だ。FRBは9月に利下げを再開し、政策金利の誘導目標レンジを年率4.00％〜4.25％に引き下げた。さらに「ドットチャート（政策金利見通し）」では、10月と12月にもそれぞれ追加利下げが予定されており、2027年3月には最終金利が2.75〜3.00％まで低下する見込みとされている。

過去2000年以降に行われた3回の利下げ局面でも、金価格はいずれも当時の最高値を更新しており、低金利環境が金価格を押し上げる傾向が顕著に見られる。

さらに、FRBによる「翌日物リバースレポ（オーバーナイト・リバース・レポ取引）」の規模が2022年の2兆6,000億ドルというピークからほぼゼロにまで縮小。銀行システム内の準備金も3兆ドルを下回る水準に落ち込み、金融市場では流動性不足への懸念が高まっている。

このため、ジェローム・パウエル議長は今週の講演で量的引き締め（QT）の終了を検討していることを明らかにした。市場では2026年1月にもQTが終了するとの見方が強い。

もし利下げとQT終了、さらには再び量的緩和（QE）が同時に進行すれば、市場に潤沢な資金が供給され、金や他の貴金属の価格上昇をさらに後押しすることになるだろう。

世界の中央銀行による「金買い」が続く

金需要を支えるもうひとつの大きな柱が、各国中央銀行の金購入である。

ロシアとウクライナの紛争が始まった2022年以降、各国の中央銀行による年間純購入量は3年連続で1,000トンを突破。これは2010年から2021年までの平均である481トンの2倍以上に相当する。

特に新興国の動きが顕著であり、中国はすでに11か月連続で金準備を増加させている。

中央銀行にとって金は、経済減速、インフレ、通貨価値の下落、地政学的リスクといった複合的リスクを同時にヘッジできる「究極の安全資産」であるとともに、外貨準備の多様化を実現する重要な手段でもある。

さらに、アメリカ政府による制裁・関税政策の乱用や、膨れ上がる国債残高と財政赤字を背景に、各国は「脱ドル化（デ・ダラーライゼーション）」の必要性を真剣に検討し始めている。

少なくとも2025年前半の時点では、金はドルや米国債よりも優れた安全資産として選好されている。

こうした流れは中央銀行にとどまらず、個人投資家や機関投資家にも波及しており、今後の投資ポートフォリオにおいて金の比重がさらに高まることは確実だ。

米ゴールドマン・サックスは2026年の金価格目標を1オンスあたり4,900ドルに、米バンク・オブ・アメリカはさらに強気の5,000ドルを予測している。

トランプ再登板による地政学的リスクの再燃

トランプ政権の復帰により、「アメリカ第一主義」と高関税政策が再び世界経済の構造を揺さぶっている。

中米間の全面的な競争が長期化することはほぼ確実で、「貿易摩擦」「輸出規制」「港湾使用料の引き上げ」など、経済・外交・安全保障のあらゆる分野で緊張が続く見通しだ。

こうした「対立しながら交渉を続ける新常態」は、世界経済にとって大きな不確実性をもたらし、結果的に金の安全資産としての魅力を一層際立たせている。

ロンドン市場の在庫減少が引き起こす短期的「金属狂騒」

中長期的な要因に加え、足元で金属価格を押し上げているのが、ロンドン市場における貴金属在庫の急減である。

特に銀は、2021年のピークから在庫が3分の1減少し、その多くが上場投資信託（ETF）の保有分として固定化されている。結果として市場の流動性は極めて乏しく、今週初めにはロンドン現物価格とニューヨーク先物価格の間で前例のないプレミアム（価格差）が生じた。

ニューヨークからロンドンへの銀輸送が進められているものの、投資・投機・工業需要のいずれも旺盛なため、短期的にはこの「銀の狂乱」が続く可能性が高い。ただし、過度な投機による反動的な価格調整（急落）リスクにも注意が必要だ。

一方で、金の在庫減少は銀ほど急激ではない。金は各国の公式準備資産として位置づけられており、また保管・輸送の容易さから、今後も比較的持続的な上昇トレンドを維持できると見られている。

過去最長連騰に迫るゴールド市場?

注目すべきは、金価格がすでに8週連続で上昇している点だ。

1981年以降、金の最長連騰記録は9週連続で、これは2006年および2020年にそれぞれ達成された。

市場関係者の間では、「今回の上昇がその記録を更新する可能性が高い」との見方が強まっており、2025年はまさに「黄金の年」として歴史に刻まれることになりそうだ。

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