ブレント原油は73ドルを下回り、戦争前の水準まで下落

木曜日の原油価格は大きく下落し、中東情勢の緊張によって積み上がっていた上昇分をほぼすべて打ち消す展開となりました。世界的な原油供給の改善期待が強まったことが背景です。WTI原油は1バレル69ドル前後まで下落し、ブレント原油も73ドルを下回り、戦争が始まる前の2月下旬以来の水準まで戻しました。

今回の下落は、米国とイランの合意を受けてホルムズ海峡の通航が再開されたことを受けたものです。これにより、約3,500万バレルの原油を積んだ20隻以上のタンカーが再び航行できるようになりました。

米株価指数先物は木曜日に上昇しました。マイクロンテクノロジーが市場予想を上回る決算と強気の売上見通しを示したことで、AI需要の継続に対する期待が改めて意識されたためです。マイクロン株は時間外取引で15％近く上昇し、クアルコムも長期的な売上見通しを引き上げたことで14％上昇しました。テクノロジー株が相場をけん引する形となっています。

アジア市場はまちまちの動きとなりましたが、韓国のKOSPIと日本の日経平均株価はしっかりと上昇した一方、香港市場とオーストラリア市場は軟調でした。

投資家の関心は現在、FRBが重視するインフレ指標である5月のコアPCE価格指数に向かっています。市場では、4月よりもインフレが加速するとの見方が出ています。予想を上回る結果となれば、FRBが高金利をより長く維持するとの見方が強まる可能性があります。

このほか市場では、1〜3月期実質GDP確報値、個人所得、耐久財受注件数、新規失業保険申請件数など、複数の重要指標にも注目が集まっています。

金価格は木曜日も軟調で、これで3営業日続落となりました。価格は重要な節目である4,000ドルを下回って推移し、2025年11月以来の安値圏にとどまっています。